1. HOME
  2. 取り扱い製品
  3. 地耐力設計計算システム Ver.2

PRODUCT

取り扱い製品

地耐力設計計算システム Ver.2

プライムシリーズ

沈下量の計算・円弧すべり・直接基礎の許容鉛直支持力・地盤改良層厚の検討を行います。EX版では、深層混合処理工法の設計にも対応しています。

 

(ST版)

通常価格:150,000円(税別)

価格: 120,000円(税別)20%OFF

(税込: 132,000円)

(EX版)

通常価格:270,000円(税別)

価格: 216,000円(税別)20%OFF

(税込: 237,600円)

お問い合わせ

システム概要

沈下量の計算では「圧密沈下量」・「即時沈下量」・「残留沈下量」・「側方変位量」の計算を行う事ができます。許容鉛直支持力の計算では「水平地盤上の直接基礎の支持力」・「傾斜地盤上の直接基礎の支持力」の計算を行う事ができます。EX版は深層混合処理工法の設計にも対応しています。

適用基準・参考文献

  • 道路土工擁壁工指針 平成24年 7月 (日本道路協会)
  • 道路土工軟弱地盤対策工指針 平成24年 8月 (日本道路協会)
  • 建築基礎構造設計指針 2001年10月 (日本建築学会)
  • 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針 平成30年11月 (日本建築センター)
  • 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル 令和 4年 4月 (土木研究センター)
  • 設計要領 第二集 令和元年 7月 (東・中・西日本高速道路株式会社)
  • 土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 設計「水路工」  平成26年 3月 (農業農村工学会)
  • 土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 設計「農道」 令和 6年 3月 (農林水産省農村振興局)
  • 土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 設計「ポンプ場」基準書・技術書 平成30年 5月 (農業農村工学会)
  • 道路橋示方書・同解説 Ⅳ下部構造編 平成24年 3月 (日本道路協会)
  • 道路橋示方書・同解説 Ⅳ下部構造編 令和 7年10月 (日本道路協会)
  • 柔構造樋門設計の手引き 平成17年 5月 (国土技術研究センター)
  • 土質工学ハンドブック 昭和58年 7月 (土質工学会)
  • 続・擁壁の設計法と計算例 1998年10月 (右城 猛著)
  • 盛土等防災マニュアルの解説 令和 5年11月 (盛土等防災研究会)
  • 宅地防災マニュアルの解説(第三次改訂版) 令和 4年 2月 (宅地防災研究会)
  • 宅地防災マニュアルの解説(第二次改訂版) 平成19年11月 (宅地防災研究会)
  • 改訂版 改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント 令和 5年 3月 (日本建築センター)

機能および制限

沈下量の計算

  • 圧密沈下・残留沈下・即時沈下・側方変位の計算ができます。
  • 載荷重は盛土形状・荷重強度(集中荷重、帯状荷重、台形荷重)が施工段階ごとに入力できます。
  • 圧密沈下量はe-logP法・mv法・Cc法による計算ができます。
  • 沈下図・時間-沈下図は、画面および計算書への出力ができます。
  • 建築基礎構造設計指針の記載方法で、即時沈下量の計算ができます。
  • 砂層の圧力-間げき比曲線は、B.K.Houghの表より選択できます。

※圧密降伏応力(Pc)の考慮及び過圧密状態での沈下量の計算はできません。

円弧すべりによる安定計算

  • 分割法による円弧すべりの安定計算を行います。
  • 全応力法・有効応力法の選択ができます。
  • 修正フェレニウス法、簡易ビショップ法による計算もできます。
  • 圧密による強度増加を考慮することができます。
  • すべり土塊に対する地震時慣性力を考慮することができます。
  • テンションクラックを考慮することができます。

直接基礎の許容鉛直支持力の計算

  • 水平地盤上または斜面上の直接基礎の許容鉛直支持力の計算を行います。
  • 水平地盤上の直接基礎として計算する場合、道路橋示方書(H24年版)の方法/道路橋示方書(R7年版)の方法/設計要領の方法/建築基礎構造設計指針の方法/土地改良事業設計基準・設計「農道」の方法/土地改良事業設計基準・設計「水路工」の方法/土地改良事業設計基準・設計「ポンプ場」の方法/道路土工 擁壁工指針の方法/盛土等防災マニュアルの方法、の何れかによる計算ができます。
  • 斜面上の直接基礎として計算する場合、設計要領の方法/道路土工 擁壁工指針の方法、の何れかによる計算ができます。
  • 複数の荷重ケースを同時に照査することができます。

地盤改良層厚の検討

  • 基礎底面に作用する鉛直力が許容鉛直支持力度以下となるように、改良層厚を自動的で決定することができます。
  • 極限支持力については、道路橋示方書(H24年版)の方法/設計要領の方法/建築基礎構造設計指針の方法/土地改良事業設計基準・設計「農道」の方法/土地改良事業設計基準・設計「水路工」の方法/土地改良事業設計基準・設計「ポンプ場」の方法/道路土工 擁壁工指針の方法/盛土等防災マニュアルの方法、の何れかによる計算ができます。
  • フローティング方式置き換え基礎での検討もできます。
  • 改良層幅を指定した計算を行う事ができます。
  • 出力で改良厚ごとの計算結果の一覧を確認する事ができます。

深層混合処理工法の設計(EX版)

  • 柱状にセメント系固化材と土を混合することで地盤を改良する深層混合処理工法(柱状改良工法)の設計を行います。
  • 杭形式(整列)、杭形式(千鳥)、接円形式、壁形式、ブロック形式、長方形ブロック形式に対応しています。(※1)
  • 改良体の設計基準強度は入力または平均一軸圧縮強さより計算できます。
  • 改良地盤の鉛直支持力の検討ができます。
  • 改良地盤の常時、中地震時、大地震時における水平支持力の検討(曲げ応力度、せん断応力度に対する検討)ができます。
  • 擁壁の場合は、偏土圧による改良地盤の滑動・抜出し・地盤反力の検討ができます。
  • 複数の配置形状を同時に計算する事が可能です。
  • 建築基準による計算を行う場合は、液状化による影響を考慮する事が可能です。

※1 格子配置は、対応できません