鉄筋コンクリートでも無筋コンクリートでも設計できるもたれ式擁壁です

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安定計算・部材計算・張出部計算の他、改良層厚の検討や全体安定計算としての円弧すべりの計算も行えるシステムです。
部材計算は、鉄筋コンクリートまたは無筋コンクリートとして計算できます。

機能および制限

• 作用荷重は、準拠指針により次の荷重を考慮することができます。

• 計算結果をファイルに保存できる荷重ケース数は、30ケースまでとします。
• 土圧の計算方法は、次の3種類より選択する事ができます。
  ①試行くさび法　②クーロン土圧　③任意土圧
• 試行くさび法でのすべり線の考え方は、次の2ケースより選択できます。

• 設計に用いる土圧・水圧分布形状は、次の3つのタイプに対応できます。
  ①土圧のみ　②土圧＋水圧（背面）　③土圧＋水圧（背面・前面）
• 任意荷重は、鉛直荷重・水平荷重・モ－メント荷重が考慮できます。
• 背面土砂形状は、法面設定が4ヶ所まで対応できます。
• 背面2層に対応できます。
• 「切土部擁壁」「盛土部擁壁」の選択ができます。
• 見かけの震度に対応できます。
• 土圧を無視する高さを設定できます。
• 嵩上げ盛土高比を考慮できます。
• 上載荷重は、4種類まで取り扱えます。(死荷重の対応ができます。)
• 「宅地防災マニュアルの解説」「地域別指針」の場合大地震時・中地震時の検討ができます。
• 「宅地防災マニュアルの解説」「地域別指針」では、仮想背面を設定することができます。
• 「土地改良　農道」でクーロン土圧の場合、上載荷重の計算方法を、「農道」と「水路工」の方法から選択ができます。
• 雪荷重を考慮できます。自動車荷重と組み合わせる場合も考慮できます。
• 前面水位が背面の地下水位より高い場合の計算もできます。
• 『道路土工指針』の場合、盛土形状でクーロン土圧を考慮できます。
• 地震時土圧の考え方は、準拠指針により次のように扱います。

○：考慮する　△：ユーザー判断　×：考慮しない
※宅地防災、地域別指針では上載荷重を「表面載荷重」として扱っています。

• 組杭の安定計算及び杭の地中部断面力の計算を行います。
• 次の7種類の杭に対応しています。
  ①場所打ち杭　②鋼管杭　③ＲＣ杭　④ＰＨＣ杭　⑤ＳＣ杭　⑥鋼管ソイルセメント杭　⑦Ｈ鋼杭
• 半無限長杭・有限長杭・多層地盤系の杭が扱えます。
• 杭の列数は、橋軸方向･直角方向とも30列まで入力できます。
• 杭の配置は、格子配置・千鳥配置から選択できます。又、杭の間引きもできます。
• 多層地盤系の層数は30層までとします。
• 杭の支持力・断面力・杭頭処理は、杭基礎の設計(H24年道示版)(別売)で計算します。
  （データ連動ができ、一連の計算ができます）

• 荷重状態は、次の通りです。
  ①常時
  ②地震時(レベル１、２地震時、大地震、中地震)
  ③衝突時(道路土工、設計要領第二集、土地改良(農道)選択時)
  ④風時(道路土工、設計要領第二集、土地改良(農道)選択時)
• 部材設計は、無筋コンクリート又は鉄筋コンクリートとして計算します。
• 鉄筋コンクリートの計算は単鉄筋又は複鉄筋の選択ができます。
• 部材設計の照査位置は、無筋コンクリートの場合はたて壁の付け根です。
• 鉄筋コンクリートの場合は、任意の点(最大3点まで)での計算ができます。
• 鉄筋コンクリートの場合、最小・最大鉄筋量の照査を行うことができます。
• 地盤係数法により壁面地盤反力を考慮できます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt、Cn)を考慮できます。
• 一度に計算できる荷重状態は、最大30ケースまでとします。
• 鉄筋コンクリートの場合、斜引張鉄筋Awの算出ができます。

• 部材設計は、無筋コンクリートまたは鉄筋コンクリートとして計算します。
• 鉄筋コンクリートの計算は単鉄筋または複鉄筋の選択ができます。
• 部材設計の照査位置は、無筋コンクリートの場合はたて壁の付け根です。
• 鉄筋コンクリートの場合は、部材照査位置を3点まで指定することができます。
• 鉄筋コンクリートの場合、最小・最大鉄筋量の照査を行うことができます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)を考慮できます。
• 底版せん断スパン比Cdcを考慮できます。
• 一度に計算できる荷重状態は、最大30ケースまでとします。
• 鉄筋コンクリートの場合、斜引張鉄筋（Aw）の算出ができます。

• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)を考慮できます。
• 一度に計算できる荷重状態は、最大30ケースまでとします。
• 斜引張鉄筋（Aw）の算出ができます。

• 部材設計は、鉄筋コンクリートとして計算します。
• 応力度計算は、「単鉄筋」・「複鉄筋」のいずれかで計算できます。
• 鉄筋は2段配筋ができます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)を考慮することができます。
• 斜引張鉄筋Awの算出ができます。
• 最小・最大鉄筋量の算出ができます。

• 横浜市基準では、安定及び部材計算に土圧鉛直成分Pvは含みません。
• 横浜市基準では、支持地盤が関東ロームの地山であることが確かめられた場合は、土質試験を行わなくても次の諸定数を用いても良いとされています。(φ＝20°、C=20kN/m²)
• 大阪府及び横浜市基準では、滑動照査で基礎地盤の粘着力を考慮した場合、「有効底版幅B」は偏心を考慮したBeとします。
• 大阪府では、土質試験に依らず「宅地造成等規制法施行令別表第二、第三」による場合は、「表の土圧係数（Ka）には、5kN/m²の表面載荷重が含まれているので、表面載荷重による土圧は、想定される表面載荷重から5kN/m²を差し引くものとする」となっています。
• 名古屋市基準では、各ケース(常時、大地震時、中地震時)において表面載荷重無しの場合でも照査が必要となります。
• 名古屋市基準では、地震時にフェンス荷重を考慮しません。
• 神戸市基準では、部材応力で地震時の許容圧縮応力度は、長期強度の2倍、許容引張応力度、許容せん断応力度は長期強度の1.5倍になっています。
• 部材応力欄の「短期強度」は、長期強度の2倍となっています。

許容支持力度並びに極限支持力を満足する改良層厚を計算します。
改良強度の計算は行いません。

• 照査内容
  (1)必要改良層厚
  (2)必要改良層幅
  (3)許容支持力度
  (4)極限支持力
• 荷重状態
  (1)常時
  (2)地震時(レベル1、2地震時、大地震時、中地震時)
  (3)衝突時
  (4)風時
  (5)温度時
  (6)フェンス荷重時
• 作用力
  作用力及び支持力の安全率は、擁壁計算からの連動することができます。
  また、入力する事もできます。

• 道路土工　切土工・斜面安定工指針　　平成21年6月 (日本道路協会)
• 道路土工　盛土工指針　　平成22年4月 (日本道路協会)
• 道路土工　軟弱地盤対策工指針　　平成24年8月 (日本道路協会)
• 宅地防災マニュアルの解説（第二次改訂版）　　平成19年12月 (宅地防災研究会)
• 建設省河川砂防基準（案）同解説　設計編［Ⅰ］　　平成 9年10月 (日本河川協会)
• 土地改良事業計画設計基準 設計　ダム 技術書［フィルダム編］　　平成15年 4月 (農水省農村振興局)
• 設計要領　第1集 土工編　　平成26年 7月 (東・中・西日本高速道路株式会社)
• 土質工学ハンドブック　　平成3年 10月 (土質工学会)

• 擁壁の断面形状・背面盛土・切土形状・前載土砂高を連動し、全体安定計算を行います。
• 最小安全率、必要抑止力の計算を行います。
• すべり面形状は、「円弧すべり」・「直線すべり」・「折れ線すべり」に対応しています。
• 上流、下流側の2つのすべり面を同時に計算することができます。

詳細を見る（綜合システムHP）