鉄筋コンクリートでも無筋コンクリートでも設計できるもたれ式擁壁です

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安定計算・部材計算・張出部計算の他、改良層厚の検討や全体安定計算としての円弧すべりの計算も行えるシステムです。
部材計算は、鉄筋コンクリートまたは無筋コンクリートとして計算できます。

機能および制限

• 作用荷重は、準拠指針により次の荷重を考慮することができます。

※常時土圧・地震時土圧の選択と、慣性力の考慮の有無の設定により、
「常時土圧＋慣性力」、「地震時土圧」、「地震時土圧＋慣性力」の設定ができます。

• • 「土地改良農道」クーロン土圧選択時、上載荷重の換算方法として、「農道」の方法、「水路工」の方法、の選択ができます。
  • 「道路土工」「設計要領第二集」ではレベル1地震、レベル2地震の選択ができます。
  • 「盛土等防災マニュアル」「その他地域別指針」では大地震、中地震の選択ができます。
    ※東京都・横浜市・神戸市・広島市は地震時の検討となります。
  • 荷重ケース数は、50ケースまでファイルに保存できます。
  • 土圧の計算方法は、次の3種類より選択する事ができます。
    ①試行くさび法　②クーロン土圧　③任意土圧
  • 任意荷重は、鉛直荷重・水平荷重・モ－メント荷重が考慮できます。
    ※最大20パターンまで設定できます。
  • 背面土砂形状は、「レベル」「一定勾配」「台形」「任意」から選択できます。
    「任意」については、土砂開始地点を始点として30点まで、前の座標点との相対座標で設定できます。
  • 背面2層に対応できます。　※盛土部擁壁のみ
  • 見かけの震度に対応できます。
  • 土圧を無視する高さを設定できます。
  • 嵩上げ盛土高比を考慮できます。
  • 上載荷重は、「活荷重」「その他活荷重」「死荷重」が考慮できます。
  • 「切土部擁壁」「盛土部擁壁」の選択ができます。
  • 「盛土等防災マニュアルの解説」「その他地域別指針」では、仮想背面を設定することができます。
  • 雪荷重を考慮できます。自動車荷重と組み合わせる場合も考慮できます。
  • 試行くさび法のすべり線の開始位置を「底面の端部位置」「壁背面を延長した位置」から選択できます。
  • 浮力算定位置を「高い位置」「低い位置」「平均位置」から選択できます。

• 組杭の安定計算及び杭の地中部断面力の計算を行います。
• 次の7種類の杭に対応しています。
  ①場所打ち杭　②鋼管杭　③ＲＣ杭　④ＰＨＣ杭　⑤ＳＣ杭　⑥鋼管ソイルセメント杭　⑦Ｈ鋼杭
• 半無限長杭・有限長杭・多層地盤系の杭が扱えます。
• 杭の列数は、橋軸方向･直角方向とも30列まで入力できます。
• 杭の配置は、格子配置・千鳥配置から選択できます。又、杭の間引きもできます。
• 多層地盤系の層数は30層までとします。
• 杭の支持力・断面力・杭頭処理は、杭基礎の設計(H24年道示版)(別売)で計算します。
  （データ連動ができ、一連の計算ができます）

• 部材設計は、無筋コンクリート又は鉄筋コンクリートとして計算します。
• 部材設計の照査位置は付け根位置の他に、任意の照査位置を10点まで指定することができます。
• 地盤係数法・簡便法により壁面地盤反力を考慮できます。
• 鉄筋コンクリートの計算は単鉄筋又は複鉄筋の選択ができます。また、2段配筋が設定できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、最小・最大鉄筋量の照査を行うことができます。
• 鉄筋コンクリートの場合、許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt、Cn)を考慮できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、斜引張鉄筋Awの算出ができます。
  ※「道路土工擁壁工指針」「設計要領第二集」を選択した場合のみ
• 鉄筋コンクリートの場合、せん断応力度照査に用いる応力度は「最大せん断応力度」「平均せん断応力度」から選択できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、部材有効高の変化の影響を考慮できます。
• 無筋コンクリートの場合、必要鉄筋量の算出ができます。

• 部材設計は、無筋コンクリートまたは鉄筋コンクリートとして計算します。
• 部材設計の照査位置は付け根位置の他に、任意の照査位置を10点まで指定することができます。
• 鉄筋コンクリートの計算は単鉄筋または複鉄筋の選択ができます。また、2段配筋が設定できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、最小・最大鉄筋量の照査を行うことができます。
• 鉄筋コンクリートの場合、許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)や、底版せん断スパン比Cdcを考慮できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、斜引張鉄筋（Aw）の算出ができます。
  ※「道路土工擁壁工指針」「設計要領第二集」を選択した場合のみ
• 鉄筋コンクリートの場合、せん断応力度照査に用いる応力度は「最大せん断応力度」「平均せん断応力度」から選択できます。
• 鉄筋コンクリートの場合、部材有効高の変化の影響を考慮できます。
• 無筋コンクリートの場合、必要鉄筋量の算出ができます。

• 部材設計は、鉄筋コンクリートとして計算します。
• 応力度計算は単鉄筋で計算します。また、2段配筋が設定できます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)を考慮できます。
• 一度に計算できる荷重状態は、最大30ケースまでとします。
• 斜引張鉄筋（Aw）の算出ができます。※「道路土工擁壁工指針」「設計要領第二集」を選択した場合のみ
• せん断応力度照査に用いる応力度は「最大せん断応力度」「平均せん断応力度」から選択できます。

• 部材設計は、鉄筋コンクリートとして計算します。
• 応力度計算は、「単鉄筋」・「複鉄筋」のいずれかで計算できます。
• 鉄筋は2段配筋ができます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt)を考慮することができます。
• 斜引張鉄筋Awの算出ができます。※「道路土工擁壁工指針」「設計要領第二集」を選択した場合のみ
• 最小・最大鉄筋量の算出ができます。
• せん断応力度照査に用いる応力度は「最大せん断応力度」「平均せん断応力度」から選択できます。
• 部材有効高の変化の影響を考慮できます。

許容支持力度並びに極限支持力を満足する改良層厚を計算します。
※改良層自体の強度計算及びその照査を行う計算機能ではありません。

• 照査内容
  (1)必要改良層厚
  (2)必要改良層幅
  (3)許容支持力度
  (4)極限支持力
• 作用力
  作用力及び支持力の安全率は、擁壁計算から連動することができます。
  また、入力する事もできます。

• 道路土工道路土工　切土工・斜面安定工指針　　平成21年6月 (日本道路協会)
• 道路土工　盛土工指針　　平成22年4月 (日本道路協会)
• 道路土工　軟弱地盤対策工指針　　平成24年8月 (日本道路協会)
• 宅地防災マニュアルの解説（第二次改訂版）　　平成19年12月 (宅地防災研究会)
• 建設省河川砂防基準（案）同解説　設計編［Ⅰ］　　平成 9年10月 (日本河川協会)
• 土地改良事業計画設計基準 設計　ダム 技術書［フィルダム編］　　平成15年 4月 (農水省農村振興局)
• 設計要領　第1集 土工編　　平成26年 7月 (東・中・西日本高速道路株式会社)
• 土質工学ハンドブック　　平成3年 10月 (土質工学会)

• 擁壁の断面形状・背面盛土・切土形状・前載土砂高を連動し、全体安定計算を行います。
• 最小安全率、必要抑止力の計算を行います。
• すべり面形状は、「円弧すべり」・「直線すべり」・「折れ線すべり」に対応しています。
• 上流、下流側の2つのすべり面を同時に計算することが可能です。

詳細を見る（綜合システムHP）