液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定、液状化指数の計算を行います。

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「道路橋示方書 Ⅴ耐震設計編」「建築基礎構造設計指針」に基づき、液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定、液状化指数の計算を行います。「道路橋示方書」の場合、流動化の判定を行い、流動力の計算を行う事ができる他、標準貫入試験のN値から砂のせん断抵抗角φの推定を行う事もできます。

機能および制限

• 地震時の液状化の判定を行い、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の低減係数Deを計算します。
  下表により低減係数Deは判定されます。
  

• 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
  ①計算区間を地表面から20mとした場合（道路橋示方書）
  
  ②計算区間を地表面から25mとした場合（水道耐震施設）
  
  ここで、
  FL：液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL＝1.0とする。
  x ：地表面からの高さ(m)

• 流動化の判定を行います。
  流動化が生じる地盤とは次の通りです。 
  • 臨海部において、背後地盤と前面の水底との高低差が5ｍ以上である護岸で水際線から100m以内の範囲にある地盤
  • 液状化すると判定される層厚が5ｍ以上の砂質地盤が水際から水平方向に連続的に存在する地盤
• 流動化時、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の耐震設計地盤面を設定します。

 

 

• 上記判定で流動化が生じた場合、流動力の計算を行うことができます。

• 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。
• 地盤面における震度khgが任意入力できます。
  計算値使用時の値は、液状化判定に用いる地盤面の設計水平震度
  

• 損傷限界、終局限界の地震時、液状化の判定を行い、液状化が生じない改良目標N値を算定します。
• 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
  
  W(Z)は地表面からの深さに関する重み関数で、W(Z)＝10-0.5Zを用いる。
  ここで、
  FL：液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL＝1.0とする。
  Z ：地表面からの高さ(m)

• 損傷限界、終局限界で液状化による沈下量を計算し、液状化の程度の判定を行います。

• 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。

詳細を見る（綜合システムHP）